東京, 9月8日, /AJMEDIA/
野菜や果物を多くとる人は、少ない人に比べて亡くなるリスクが10％近く低くなるとする、大規模調査に基づく結果を、横浜市立大学などのグループがまとめました。
横浜市立大学や国立がん研究センターなどのグループは、岩手県や東京都など全国11の都府県に住む40代から60代までのおよそ9万5000人をおよそ20年にわたって追跡し、野菜や果物の摂取と死亡リスクの関係を調べました。
この間、およそ2万4000人が死亡しましたが、男女を合わせた死亡のリスクは、果物の摂取が多い人たちでは最も少ない人たちに比べて8％から9％、また、野菜の摂取が多いと7％から8％低くなっていました。
ただ、果物の摂取が多い人たちでは、心臓や血管の病気で死亡するリスクがおよそ9％低かったのに対し、がんや呼吸器の病気での死亡と摂取に関連は見られなかったということです。
さらに、分析すると、野菜は1日300グラム以上、果物は140グラム以上とることが望ましいと推定されたとしています。
野菜や果物の摂取で死亡リスクが下がるという研究は欧米では出されていますが、研究グループは日本人で解析できたのは初めてだとしています。
横浜市立大学の後藤温教授は「なんとなく言われてきた野菜が健康によいということについて、科学的な評価ができた。量が多ければ多いほどリスクが下がるものではなく、適度な量を食べることを心がけてもらいたい」と話しています。
