東京, 03月25日 /AJMEDIA/
能登半島地震の被災地では、認知症の高齢者への影響が懸念されていますが、金沢大学などのグループが地震による環境の変化が高齢者の認知機能に与える影響を調べるため、大規模な調査を始めることになりました。
地震の被災地では、避難生活などによって、高齢者の認知機能が低下し、認知症が増えるなどの影響が懸念されています。
こうした中、金沢大学脳神経内科学の小野賢二郎 教授や東北大学などのグループが、能登半島地震で大きな被害を受けた石川県七尾市中島町に住むすべての65歳以上の高齢者、およそ2400人に協力を呼びかけ、来月から大規模な認知機能の調査を始めることになりました。
この調査は3年間にわたって行われる予定で、認知機能の検査に加えて、画像診断装置を使った脳の検査や血液の分析などを行うほか、どれぐらいの期間、避難生活をしていたかや、飲酒量や睡眠の質などについて聞き取り調査を行い、地震に伴う生活や環境の変化による高齢者の認知機能への影響を調べるということです。
この地域は、金沢大学が18年前から認知症の疫学調査を続けていて、地震前のデータと比較できることから、グループでは、災害が認知機能にどういった影響を及ぼすか、より詳細な解明が期待できるとしています。
金沢大学の小野教授は「地震前の調査結果と比較して、震災が認知機能を悪化させる要因を絞り込み、将来、災害が起きたときに認知機能の低下を早期に防ぐ対策につなげたい」と話していました。
