東京, 5月08日, /AJMEDIA/
特定健診などで糖尿病と指摘された人が実際に医療機関を受診するかどうかを、過去に医療機関を受診した頻度や使っている薬の種類など4つの項目から事前に予測できるとする研究結果を東京大学などのグループが発表しました。
この研究は、東京大学医学部附属病院の山口聡子特任准教授らのグループが行いました。
特定健診などの健康診断では、糖尿病と指摘され、医療機関の受診を勧められても、実際に受診するのは3分の1程度にとどまるとされ、課題となっています。
グループは、医療統計データベース会社に登録された糖尿病の診断基準に該当する1万人余りを対象に半年以内に受診するかどうかに関連する特徴があるかを「機械学習」と呼ばれる方法を使って分析しました。
その結果、受診しない傾向と関連していたのは、過去1年間に医療機関を受診した頻度が少ないこと、血糖値に関わる「HbA1c」の値が低いこと、それに脂質異常に関する薬を処方されていないこと、高血圧の薬を処方されていないことの4つの項目だったということです。
グループによりますとこの4項目を調べることで、健診後の患者の受診行動を一定程度、予測できるということで山口特任准教授は「少ない項目だけで予測できるので効率よく医療機関につなげる仕組みを作ることに役立つと考えている」と話しています。
