東京, 04月06日 /AJMEDIA/
スポーツ庁の室伏長官がことし夏のパリオリンピック・パラリンピックに向けて「スポーツ医科学の知見なども活用しながら選手たちをサポートする体制の構築を図る」と話し、大会に臨む選手たちを支える環境の整備に力を入れる考えを示しました。
スポーツ庁の室伏長官は5日、定例の記者会見を行いました。
この中で室伏長官は、ことし夏のパリオリンピック・パラリンピックに向けて「選手たちが最高のパフォーマンスが発揮できるように、スポーツ医科学の知見なども活用しながら、パリに入ってからもしっかりと選手をサポートする体制の構築を図って国際競技力向上に取り組みたい」と話しました。
スポーツ庁によりますと日本選手団の現地のサポート施設は、2012年のロンドンオリンピックから設けられていますが、パリ大会ではオリンピック開幕のおよそ1か月ごろ前から選手村近くに施設を開き、選手の疲労回復やリフレッシュのためのスペースを設けるほか、日本食の提供や選手のパフォーマンスの映像分析なども行うということです。
また、室伏長官は、能登半島地震の被災者をスポーツの観点から支援しようと、スポーツ庁がホームページで公開している子ども向けの運動遊びや健康被害の予防などの情報について、みずから被災地を訪問して周知する考えを示しました。
日程などは調整中だということです。
