東京, 3月11日, /AJMEDIA/
新型コロナウイルス対策のマスク着用が１３日から緩和される。屋内を含め個人の判断に委ねられるが、マスク習慣をやめることに不安を感じる人は少なくない。ファッションとして支持されているとの声も聞かれ、大手メーカーの調査では９割の人が着用の意向を示した。コロナ禍の「ニューノーマル」として定着したマスクの需要は、今後も根強く残りそうだ。
大王製紙が２月、全国の１０００人を対象に行った調査では、約９割が今後も場所や場面に応じて着用したいと回答した。「感染リスクは変わらない」「安心感がある」などが理由で、４人に１人は「いつも必ず着用したい」と答えた。
調査会社インテージ（東京）によると、昨年のマスク市場は２４７９億円で、コロナ前の２０１９年比約３倍。今年１月は前年同月比２割減となったが、同社の木地利光アナリストは「需要は縮小しているが底堅い」と指摘。大王製紙も、「コロナ前の２倍程度の市場規模を維持するポテンシャルがある」と見る。
現在は使い捨てタイプが主流。特に顔の形がきれいに見える立体型は若い女性中心にファッションとして支持され、全体の約３割を占める。ユニ・チャームは「品質の高い製品を選ぶ人が増えている」として、機能性とともにデザイン性も重視したカラーマスクなどを拡充している。
一方、「脱マスク」によるチークや口紅などの売り上げ増に期待するのは化粧品メーカーだ。資生堂の魚谷雅彦会長兼最高経営責任者は「人々が外に出て行くので当然ポジティブ（な影響がある）」と指摘。コーセーも「コスメデコルテ」など各ブランドの販売促進を強化し、「攻めに転じる」（小林一俊社長）と意気込んでいる。
また、花王は２月、「ビオレ」から外出先での塗り直しに便利な新しい日焼け止めを発売。「お出かけ需要」の取り込みを図る戦略だ。
