東京, 5月1日, /AJMEDIA/
大量の学習データを基に利用者の指示で文章や画像を自動的に作り出す生成人工知能（ＡＩ）は、新たなサービスが続々登場している。中でも米オープンＡＩの対話型ＡＩ「チャットＧＰＴ」の活用が先行しているが、入力した情報の流出や著作権侵害、さらに倫理的な問題など懸念も多い。
英国の新興企業スタビリティーＡＩが提供するのは、画像生成ＡＩの「ステーブル・ディフュージョン」。ＩＴ大手も相次ぎ参入し始めており、今年に入り米グーグルは文章生成ＡＩ「バード」を、米アマゾン・ドット・コムも文章などを生成する「タイタン」を発表した。
誰もが簡単に触れることができ、業務の大幅な効率化につながることが期待される生成ＡＩ。今後は利用とともに、懸念への適切な対応も課題となる。米マイクロソフトがセキュリティーを高めたサービス基盤を提供するなど、企業側の模索も続く。
