東京, 8月4日, /AJMEDIA/
厳しい暑さが続く中、企業が従業員の熱中症対策に力を入れている。セミナーでの啓発活動に加え、体調の異変をすぐに察知できるよう屋外の作業現場にライブカメラを設置するケースも。足元では新型コロナウイルスが再び猛威を振るっており、感染対策との両立も課題になっている。
出前館は７月、料理の配達員向けに熱中症対策と交通安全のオンラインセミナーを初めて開いた。自転車やバイクでの移動が多く、熱中症の危険と隣り合わせの配達員だが、近年は個別に仕事を受ける業務委託者も増えている。
セミナーではこうした状況も踏まえ、個人で体調を管理する重要性を強調するとともに、講師が「人のいない所ではマスクを外して」などと呼び掛けた。
大東建託は今年から、作業員の異変をすぐに確認できるよう全国の施工現場７３０カ所にライブカメラを設置した。資材搬入状況などの情報を共有できるスマートフォン用アプリも導入。紙の資料を使って暑い現場で打ち合わせをする時間を減らし、「３密」も回避する一挙両得を狙う。
暑さ対策サービスも活況を呈する。サントリー食品インターナショナルは法人向けに熱中症対策用の自動販売機を展開。納入企業は、従業員ごとの利用履歴を把握でき、「一人ひとりに飲料が行き届いているかが分かる」として、好評だという。
富士通ゼネラルが法人向けに販売する首掛け型の温・冷却器「コモドギアｉ２（アイツー）」。首回りを流れる血液を冷やすことができ、６月から４カ月の提供数は、前年同期比約３倍となる見通しだ。
