東京, 3月6日, /AJMEDIA/
受精卵の染色体を調べ、異常がないものを子宮に戻す「着床前検査」について、保険が適用される治療と併用できる「先進医療」として実施するよう求めた大阪大学の申請が厚生労働省の専門家会議で了承され、早ければ来月にも実施される見込みとなりました。
ほかの大学も実施を申請していて今後、広がる可能性があるとみられています。
受精卵の染色体を調べて異常がないものを子宮に戻す「PGT-A」と呼ばれる着床前検査の新たな技術は流産を減らす効果が期待され、日本産科婦人科学会が認可したおよそ200の医療機関で行われていますが、公的保険が適用されていないため検査をすると不妊治療にかかる一連の費用が患者の自己負担となり、負担が大きいことが課題となっています。
この技術について、着床前検査の新たな技術を保険が適用される治療と併用できる「先進医療」として実施できるよう求めた大阪大学の申請が今月2日、厚生労働省の専門家会議で了承されました。
大阪大学の計画によりますと、大阪府内の3つの医療機関と協力して、今後2年間、繰り返し流産をした女性など153人を対象に検査を行い、妊娠12週の時点で妊娠が継続しているかなどを調べるとしていて、早ければ来月にも検査を実施する見込みです。
同様の申請は徳島大学も行っていて、今後広がる可能性があるとみられています。
