東京, 10月05日, /AJMEDIA/
5日午前の東京株式市場は、米国株式市場でハイテク銘柄を中心に下落した流れを引き継ぎ、売りが優勢となった。米国のインフレ懸念や、中国不動産開発会社の経営悪化も市場心理の悪化につながり、一時は日経平均株価の下落幅が984円に広がった。
午前の終値は前日比786円58銭安の2万7658円31銭。取引時間中の2万8000円割れは今年8月31日以来。東証1部銘柄の88%が値下がりし、特に半導体関連などの値がさ株の下落が目立った。
東京, 10月05日, /AJMEDIA/
5日午前の東京株式市場は、米国株式市場でハイテク銘柄を中心に下落した流れを引き継ぎ、売りが優勢となった。米国のインフレ懸念や、中国不動産開発会社の経営悪化も市場心理の悪化につながり、一時は日経平均株価の下落幅が984円に広がった。
午前の終値は前日比786円58銭安の2万7658円31銭。取引時間中の2万8000円割れは今年8月31日以来。東証1部銘柄の88%が値下がりし、特に半導体関連などの値がさ株の下落が目立った。