東京, 3月23日, /AJMEDIA/
体のさまざまな組織や細胞を作りだして、病気を治療する「再生医療」の研究が進む中、日本再生医療学会は、こうした医療を安全に実施できる医療機関を認定する独自の制度を設ける方針を明らかにしました。
23日から京都市で日本再生医療学会の総会が始まるのを前に、学会の岡野栄之理事長らは22日会見を開き、再生医療を実施する医療機関を対象に独自の認定制度を導入する方針を明らかにしました。
岡野理事長は、まず、iPS細胞やES細胞などを使った高度な再生医療を行う医療機関の認定基準を作る考えを示したうえで、「大学病院のような『特定機能病院』が一つの目安になる」と述べ、患者の容体が急変したときにも対応できる医療機関が対象になるとしています。
一方、厚生労働省の専門家会合の報告書によりますと、再生医療をめぐっては効果が科学的に十分に検証されていないものの、自由診療として実施されることがあるということです。
報告書では、こうした自由診療の実施に必要な審査で、安全性の裏付けとなる論文が十分示されていないケースがおよそ4分の1に上るなど、審査が公正に行われていないおそれがあると指摘しています。
岡野理事長はこうした指摘について、「再生医療にもいろいろなレベルがあり、段階に応じた制度を考えないといけない」としたうえで、「どこの医療機関であれば安心して受診できるのか情報を提供することで、再生医療に対する信頼を高めるのは重要なミッションだ」と述べ、学会として再生医療の質の向上に取り組んでいく考えを示しました。
